いよいよトップの底力が試される時期に入りました

 「日経トップリーダー大学」の案内をご覧いただきありがとうございます。

 2016年8月、ブラジルのリオデジャネイロでオリンピックが開催されます。ということは、東京での開催まであと4年ということです。中小企業経営者の間では、このところ、東京オリンピックまでにしっかりと体力を蓄え、その次に向かってどんな手を打つかを考えようというムードが急速に広がってきました。日本政府の財政状態を考えれば、オリンピック後には、残念ながら厳しい緊縮財政を取らざるを得ないはずです。そのうえ、少子高齢化により人口減少が進み、国内市場の縮小も進みます。オリンピックが終わってから舵を切り替えるのではその逆風を真正面から受けることになりかねません。

 すでに、国内では人手不足感が強まっており、こうした長期的な視点を明確に打ち出すことができる会社でなければ、人材を集められない状況に陥っています。ただ忙しいだけで先が見えないという経営では、従業員が会社を離れてしまいます。従業員を集めることができず、事業拠点を減らしたり、サービスを縮小したりする会社も出ています。こうなれば、従業員の減少と顧客離れというマイナスのサイクルに陥ってしまうのです。

 これまでの延長線で事業を展開していては、オリンピック後には苦境に陥ってしまいかねない。だからこそ、会社のメンバーとともに新しい手を打たなければならない。その求心力をトップは磨かなければならないのです。

 そこで、問われるのはトップの姿勢です。

 今年4期目を迎える「日経トップリーダー大学」では、自ら会社を鍛え、育ててきた実績を持つ著名な経営者の方々に、毎月1人ずつご登壇いただきます。製造業、外食産業、サービス業など分野は多岐にわたりますが、全員、「先を見据え、社員を巻き込んで会社を変え、伸ばしてきた」方ばかりです。

 「社長の悩みは社長にしか分からない」ものです。だからこそ、このセミナーを有効に活用していただき、ご自身の疑問や不安、悩みを直接講師にぶつけてみて下さい。受講者を20人までに限定しており、他のセミナーでは体験できない距離感で講演を聞くことができます。そのうえ、講演のほかに、質疑応答の時間を十分に設けています。また、12回のうち3回は、実際に講義を受け持つ経営者の会社を訪れ、経営の本質を体感していただきます。

日経トップリーダー編集長 伊藤 暢人 加えて懇親会や読書会などを通じ、同じような悩みを抱える経営者同士のネットワークをつくることができます。さらに、第1期生、第2期生、第3期生との交流の場も用意していますので、「トップリーダー大学」に参加していただいた方の輪を継続的に拡大することもできます。

 インターネットやテレビ、新聞など様々な方法で多量な情報が氾濫しています。その中で、実際に顔を合わせ、話し、聞くことによって得られる情報は、ますます価値が高まっています。経営者としての悩みや課題の解決につながる場として、「日経トップリーダー大学」を是非ご活用ください。

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