主催者挨拶

「経営の悩みを誰にも相談できない」とお嘆きの方々へ

 「日経トップリーダー大学」の案内をご覧いただきありがとうございます。
 これから日本の中小企業はどこを目指せばいいのでしょうか。アベノミクスや東京でのオリンピック開催が決まったことなどで、景気の浮揚感が広まっています。一方で、4月の消費税率の引き上げや、原材料やエネルギーコストの高止まりなど、企業にとって負担も増えていきます。追い風を受ける企業もあれば、逆風に苦しむ会社もある、そんな玉石混交の時代を迎えつつあります。

 いずれにせよ、しっかりと見据えていかなければならないのは、「日本の人口は年間約25万人ずつ減っている」ということです。これは東京府中市の人口にほぼ匹敵します。短期的な浮き沈みはともかく、長期的にはどうしても国内の市場は縮小していくことは避けられません。

 こうした中で、体力があるうちに次の成長に向けた手を打ちたい、という声を中小企業のトップから聞くことが増えてきました。社内の仕組みづくりや、社員への理念の浸透、意識改革など、いずれもなるべく早く手を付けておきたい課題ですが、日々の業務に追われてなかなか腰が上がらない方も多いようです。

 「なぜ部下が思うように動いてくれないのか」「新規事業に手を出すべきなのか」などトップの悩みは尽きません。ただ、社内外でそれを相談すべき相手がいないという方も少なくありません。同業者や地元のほかの社長には話にくいという方もいらっしゃるようです。

 そこで、今年2期目を迎える「日経トップリーダー大学」では、各分野で実績を既に残している経営者の方々に毎月ご登壇いただき、体験に基づく経営論をしっかりとお話しいただきます。さらに、質疑応答に十分な時間もご用意し、直接ご自分の質問を講師にぶつけていただくことができます。

 加えて、受講者を最大で24人までに限定していますので、懇親会や読書会などの場面を通じて、同じ悩みを抱える経営者同士でのネットワークも深まります。地域や業種を超えた人脈が広がります。第1期では有志の方々と、受講者の方の工場を見学させていただき、「トップリーダー大学で学んだことをどのように実践されているか」を共有することができました。

 経営者の仕事は「決断」することです。そのために必要な人脈、そして情報をこの「日経トップリーダー大学」を通じてつかんでください。皆様の挑戦を日経トップリーダーのスタッフ一同も精一杯応援いたします。

日経トップリーダー編集長 伊藤 暢人